AI で会社の記事を書くときの社内ルール:Google の方針を、下書き・事実の確認・承認の工程に落とす
AI ライティングのサービスを使えば、ホームページの記事やお知らせの下書きは数分でできます。困るのは、その後です。誰が中身を確かめるのか、どこまで直せば公開してよいのか、AI で書いたと書くべきか。決めないまま使い始めると、確かめていない数字が公開されたり、担当者ごとにやり方が違ったりします。この記事では、Google 検索セントラルが公開している生成 AI のガイダンスとスパムに関するポリシー、文化庁の資料を読み、会社の記事を AI で作るときの社内ルールと、1本を作る工程に落とします。
ひと目でわかる
- 題材を決める 誰の何の役に立つかと、元になる資料を先に決める
- AI で下書きする 元の資料を渡して書かせる。入れてはいけない情報は入れない
- 事実を元の資料と照らす 数字・日付・名前を1つずつ。書いた人と別の人が確かめる
- 社内の言葉と経験を足す 自社の事例・判断・写真。AI に書けない所を人が書く
- 承認して公開する 承認する人が公開する版を読む。題名と説明も確かめる
- 時期を決めて見直す 事実が古くなったら直し、直した日を書く
自社で確かめること
この記事でわかること
- Google 検索は、AI で書いた記事をどう扱うと書いているか(2026年11月時点の公式ページ)
- 記事づくりの社内ルールに入れる項目と、それぞれの根拠
- 1本の記事を作る工程と、人が確かめる場面・担当の決め方
- やってはいけない使い方と、公開した後の見直し方
こんな方に
- ホームページの記事やお知らせの更新を、総務や経理と兼任で任されている方
- 社内で生成 AI を使って記事を書き始めたが、確かめ方が決まっていない会社の方
先に結論
Google は、AI で作ったかどうかではなく中身で評価すると書いています。一方で、価値を足さずに大量のページを作ることはスパムに関するポリシーの違反になりうるとし、公開前に人が事実を確かめることが重要だとしています。社内ルールでは、AI に任せるのは下書きまでとし、事実を元の資料と照らす人と承認する人を分け、著者は実在の人にします。公開した後は、時期を決めて事実が古くなっていないかを見直します。
2026年11月17日時点の情報です。料金や制度は変わることがあるため、本文の公式の資料へのリンクで最新の内容を確かめてください。
「AI で書いたお知らせ、そのまま載せて大丈夫?」。生成 AI で記事を作成し始めた会社で、ホームページの更新を任された人は、こうした問いへの答えを用意しておく必要があります。生成 AI の使い道として文章づくりが多いことは、「生成AIを使う会社は86%か、35%か」で読んだ調査にも表れています。
下書きは速くなりました。題材と箇条書きのメモを渡せば、それらしい文章が数分で出てきます。ただ、その文章に書かれた数字や日付が正しいかどうかは、AI は保証しません。誰が確かめるのか、どこまで直せば公開してよいのか、AI で書いたことを読者に伝えるべきか。決めないまま使い始めると、確かめていない数字がそのまま公開されたり、担当者ごとにやり方がばらばらになったりします。
この記事では、Google 検索セントラルが公開している生成 AI のガイダンスとスパムに関するポリシー、文化庁の著作権の資料を、2026年11月17日に開いて読みました。そのうえで、会社の記事を AI で作るときの社内ルールに入れる項目と、1本の記事を作る工程に落とします。生成 AI の社内ルール全体ではなく、「記事を作る工程」に絞った話です。
記事ごとに、書く人・事実を確かめる人・承認する人と、今どの段階にあるかを1行ずつ残せる台帳を用意しました。公開前の確認の表もついています。登録なしで使えます。
結論:AI に任せるのは下書きまで。確かめる・足す・承認するのは人
先に結論を書きます。会社の記事を AI で作るときは、次の4つを社内ルールにします。
- AI に任せるのは下書きまで。 題材を決めるのも、公開するかを決めるのも人です。下書きには、元になる資料を渡して書かせます。
- 事実は、書いた人と別の人が元の資料と照らす。 数字・日付・制度の名前・自社の情報を1つずつ確かめます。本文だけでなく、題名、説明文、画像の代替テキストも確かめます。
- 社内の言葉と経験を足す。 自社の事例、判断の理由、現場の写真など、AI には書けない所を人が書きます。足すものがない記事は、出さないことも選びます。
- 著者は実在の人にし、時期を決めて見直す。 架空の人物や AI を著者にしません。公開した後は、事実が古くなっていないかを見直します。
この4つは、Google と文化庁の方針をもとに、この記事で決めたものです。次の節で、そのもとになった方針を読みます。
なお、記事の更新の役割分担や年間の題材の決め方、ホームページのアカウントの管理は「ホームページの更新を、業務として回す」でまとめています。記事や更新を外に頼む前に決めることは、「記事作成の代行・ホームページ更新の外注で、頼む前に決めること」にまとめました。この記事では、AI を使うときに工程の中で何が増えるかだけを書きます。
Google は、AI で書いた記事をどう見ているか
作り方ではなく、中身で評価する(2023年2月)
Google 検索セントラルのブログ「AI 生成コンテンツに関する Google 検索のガイダンス」(2023年2月8日)は、コンテンツがどのように制作されたかではなく、その品質に重点を置く、と書いています。AI を含む自動化を使ったコンテンツのすべてがスパムだとは限らないこと、スポーツの試合結果や天気予報、文字起こしなどで自動化が長く使われてきたことにも触れています。
同じブログのよくある質問には、次の答えがあります。
- AI を使ったからといって、ランキングで特別に有利になることはない。作成方法ではなく、内容が評価の対象になる
- 検索ランキングを操作することを主な目的にして、自動化(AI を含む)でコンテンツを作ると、スパムに関するポリシーの違反とみなされる
- AI を検索順位を操作するための安価で手軽な方法と考えている場合は、AI の使用はすすめない
つまり、AI で書いたこと自体が問題になるのではありません。何のために、どのように使ったかが問われます。
「大量生成されたコンテンツの不正使用」は、人が書いても同じ(2024年3月)
2024年3月5日のブログ「2024 年 3 月のコア アップデートとスパムに関する新しいポリシーについてウェブ クリエイターが知っておくべきこと」で、Google は新しいスパムに関するポリシーとして「大量生成されたコンテンツの不正使用」を発表しました。ユーザーのためではなく、検索ランキングの操作を主な目的として大量のページを生成することを指します。
このブログは、それまでの自動生成コンテンツのポリシーを広げたもので、コンテンツが自動で作られても、人が作っても、その組み合わせでも、不正使用であれば対策の対象になると書いています。問われるのは作り方ではなく、目的と、読む人にとっての価値です。
今の「スパムに関するポリシー」(最終更新日 2026年9月2日)には、大量生成されたコンテンツの不正使用の例として、次のものが挙がっています。
- 生成 AI ツールなどを使って、ユーザーにとっての価値を付加することなく大量のページを生成すること
- フィードや検索結果などをスクレイピングして、類義語への置き換えや翻訳などで、価値の少ないページを大量に作ること
- 複数のウェブページの内容を、価値を加えずにつなぎ合わせること
- 検索キーワードは含んでいるが、読む人にはほとんど意味がないページを大量に作ること
会社のホームページで週に1本のお知らせを書く、という使い方がこれに当たることは、まずないはずです。気をつけたいのは「AI なら速いから、検索されそうな言葉で記事を何十本も作ろう」という発想です。これは、ポリシーの例にそのまま重なります。
公開する前に、人が事実を確かめる(今のガイダンス)
Google 検索セントラルには、生成 AI に絞ったページ「ウェブサイトで生成 AI によるコンテンツを使用するための Google 検索のガイダンス」(最終更新日 2026年10月6日)があります。社内ルールに直接関わるのは、次の3点です。
- 価値を足さずに大量のページを作ると、ポリシー違反になりうる。 生成 AI はトピックを調べたり、構造化データを足したりするのに特に便利だとしたうえで、価値を付加せずに大量のページを作ると、大量生成されたコンテンツの不正使用に関するスパムポリシーに違反する可能性がある、と書いています。
- 公開前に、手動でファクトチェックをする。 生成モデルは事実を取得するのではなく、学習したデータに基づいて可能性の高い単語の並びを予測するため、不正確な情報(ハルシネーション)を含むことがある、と説明しています。そのため、AI で作ったコンテンツを公開する前に、手動でファクトチェックを行い、正確性と信頼性を確かめることが重要だとしています。
- 確かめる範囲は、本文だけではない。 この確認は、title 要素、メタ ディスクリプション、構造化データ、画像の代替テキストなど、検索結果に出る可能性のあるメタデータにも当てはまる、と書いています。
あわせて、コンテンツがどのように作られたかの情報を、読者に分かる形で足すことを「検討」するよう書いています。義務ではなく、検討の対象です。
「誰が・どのように・なぜ」を説明できるか
もう1つ、「有用で信頼性の高い、ユーザー第一のコンテンツの作成」(最終更新日 2026年11月10日)は、コンテンツを「誰が、どのように、なぜ」作ったかで見直すことをすすめています。
- 誰が:著者が誰かを明確にすることをすすめ、著者の情報が求められるコンテンツでは、署名(バイライン)などで正確な著者の情報を書くことを強くすすめています。一方で、AI で作った顔写真、架空の名前、虚偽の経歴で人間の専門家が書いたように見せることは欺瞞行為の一種で、ページを信頼できないものにする、と書いています。
- どのように:AI で生成したコンテンツや AI の支援で作ったコンテンツにも「どのように」がある、としています。作成の大部分に自動化を使っているなら、そのことを開示しているか、どう使ったかを説明しているか、を自分に問うよう書いています。
- なぜ:最も重要な問いだとしています。答えが、主にサイトを訪れた人の役に立つためであればよく、主に検索からのアクセスを増やすためであれば、Google のシステムで評価されるための方法に沿っていない、と書いています。
同じページには、自己評価の質問として「独自の情報や分析を示しているか」「他のソースを参考にした場合、単なるコピーや書き換えではなく、付加価値とオリジナリティを示しているか」「明らかな事実誤認はないか」が並んでいます。検索品質評価者がコンテンツを見る点の説明として、生成 AI を使って手動の監視やキュレーションなしで大量の文章を作ることは、人の労力がほとんどかかっていないことを表す、とも書いています。なお、同じページは、品質評価者のデータが直接ランキングのアルゴリズムに使われることはないとしています。
社内ルールに入れる項目
ここまでの方針を、記事づくりの社内ルールに落とすと、次の6項目になります。生成 AI の社内ルール全体(使ってよいサービス、入力してはいけない情報の分け方、事故のときの連絡など)は「生成AIの社内ルールに何を入れるか」で、公的な指針7つを根拠にしたひな形にまとめています。ルールの作り方と現場に定着させる進め方は、SucSak の「生成AI社内ガイドラインの作り方と現場定着のポイント」が詳しいです。ここでは、そのルールに「記事を作るとき」の項目として足すものだけを書きます。
Google 検索セントラルのページ(2026年11月17日に確認)と、文化庁「AIと著作権に関するチェックリスト&ガイダンス」(2024年7月31日)をもとに、この記事で整理したものです。
1. 入力してはいけない情報
入力してはいけない情報の基本(個人情報、取引先の秘密情報、社内の機密情報、パスワードなど)は、会社の生成 AI の社内ルールで決めるものです。記事づくりでは、それに加えて、次の場面で迷いやすくなります。
- 公開前の情報を入れて下書きさせる。 新しい商品、料金の改定、拠点の移転などのお知らせは、公開する日までは社内の情報です。会社のルールで入力してよいとされたサービスかどうかを、使う前に確かめます。
- お客様の名前や事例を入れる。 事例の記事を書くとき、お客様の社名や担当者の名前、案件の中身を入れたくなります。掲載の了承を取る前の情報は入れない、と決めておくと迷いません。
- 他社の記事を貼り付けて「書き直して」と頼む。 後で書くとおり、これは著作権の面でも、Google のスパムに関するポリシーの面でも問題になりえます。
2. 事実を確かめる人
書いた人とは別に、事実を確かめる人を決めます。AI の下書きを直した人は、自分が直した文章を正しいと思い込みやすいからです。Google のガイダンスが重要だとする「公開前の手動のファクトチェック」を、誰がやるのかを決める項目です。
確かめる人は、その分野の事実を知っている人にします。製品の仕様なら製品の担当、料金なら営業、制度の説明なら総務や経理です。全部を1人に頼むと、そこで止まります。記事ごとに台帳に名前を書きます。
3. 題名・説明・画像の代替テキストも確かめる
本文は丁寧に読んでも、題名や、検索結果に出る説明文、画像の代替テキストは見落としがちです。AI に本文と一緒に書かせた場合は、なおさらです。Google のガイダンスは、検索結果に出る可能性のあるメタデータにも確認が当てはまると書いています。確かめる範囲に、はっきり入れておきます。
4. 作り方を開示するか
Google は、AI の使い方の開示を義務にはしていません。「これはどのように作成されたんだろう」と読者が思うような記事では開示が有益だとし、そうした状況が十分に予想される場合は、自動化の使用に関する情報を足すことをすすめています。
社内では、「どんな記事なら開示するか」を決めておきます。例えば、社員が実際に試した結果や現場の話を書く記事は人が書いたことが前提なので開示は要らない、データの集計やまとめを AI に任せた記事は一文を添える、といった決め方です。決め方は会社によって違ってよいので、迷ったときに誰が決めるかもあわせて書きます。
5. 著者と監修の書き方
著者は、記事に責任を持つ実在の人にします。Google の2023年のブログのよくある質問は、AI を使っていることを読者に明確に伝えることはすすめつつ、著者の署名欄に AI と書くことはその方法としてふさわしくない、としています。架空の名前や AI で作った顔写真の著者を作ることは、先に書いたとおり欺瞞行為の一種とされています。
内容を確かめた専門の担当者がいるなら、監修として名前を出す方法もあります。そのときは、本当にその人が読んで確かめたことが前提です。Google は架空の著者のプロフィールを欺瞞行為の一種としています。名前だけの監修も、読者を誤解させるという同じ理由で避けます。
6. 似ていないかの確認と、指示の記録
文化庁の「AIと著作権に関するチェックリスト&ガイダンス」(2024年7月31日)は、著作権のリスクを減らすうえで望ましい取り組みを、立場ごとに紹介する資料です。記載どおりに実施しなければ直ちに法的責任が生じる、という意味ではないとも断っています。業務で使う人に向けた項目のうち、記事づくりに関わるのは次の点です。
- 生成 AI の利用に関する内部的なルールを作るなど、著作権侵害を防ぐ措置をとることが望ましい
- 生成物をインターネットで配信するなどの利用は、私的な使用や、権利者から許諾を得て使うことを前提にした社内の検討の過程(著作権法第30条の3)とは違い、権利の制限の範囲外になることが多い
- 依拠性がないことを説明できるよう、生成に使った指示(プロンプト)など、生成の過程を確かめられる状態にしておくよう努めることが望ましい
あわせて、生成物を利用する前に、まず既存の著作物と似ていないかを、文章検索や画像検索などで確かめることが必要だとしています。
チェックリストが踏まえている文書の1つ、文化審議会著作権分科会法制度小委員会の「AIと著作権に関する考え方について」(2024年3月15日)は、著作権侵害には既存の著作物との類似性と依拠性の両方が必要だという、これまでの判例の考え方を生成 AI にも当てはめています。そのうえで、利用者がその作品を知らなかった場合でも、AI の学習に使われていて似たものが生成されたときは、通常、依拠性があったと推認され、利用者の著作権侵害になりうる、という考え方を示しています。なお、この文書は、公表した時点での小委員会の考え方であり、それ自体に法的な拘束力はないと冒頭で断っています。
記事づくりに置き換えると、公開する前に、特徴のある文をいくつか文章検索にかけて、似た記事がないかを見る。AI で作った画像も、画像検索で似たものがないかを見る。使った指示は、記事ごとに残しておく。この3つを手順に入れます。
1本の記事を作る工程と、人が確かめる場面
社内ルールを決めても、工程に落ちていないと守られません。1本の記事を作る流れを、台帳の状態(題材→下書き→事実の確認中→承認待ち→公開済み→見直し)に合わせて並べると、次のようになります。
台帳の状態の名前は、この記事の資料「コンテンツカレンダーと更新台帳」の「記事・更新の台帳」と同じにしています。
1. 題材を決める(状態:題材)
AI に頼む前に、人が決めることが2つあります。1つは「誰の、何の役に立つ記事か」。Google が最も重要な問いとした「なぜ」に当たります。もう1つは「元になる資料は何か」。制度の説明ならその省庁のページ、新しい製品のお知らせなら社内の仕様書や価格表です。
元になる資料が決まらない題材は、AI に頼んでも事実を確かめられません。その時点で、題材を見直します。
2. AI で下書きする(状態:下書き)
下書きは、元になる資料を渡して書かせます。「〇〇について書いて」とだけ頼むと、AI は学習した内容から、もっともらしい文を予測して書きます。Google のガイダンスが書くとおり、そこには不正確な情報が混ざりえます。資料を渡せば、確かめるときに照らす先がはっきりします。
このとき、使ったサービスと指示を、記事ごとに残します。文化庁のチェックリストが望ましいとする「生成の過程を確かめられる状態」です。台帳のメモの欄に、指示を保存した場所を書いておけば足ります。
3. 事実を元の資料と照らす(状態:事実の確認中)
ここが、AI を使うときに一番増える工程です。書いた人とは別の、事実を確かめる人が、下書きの数字・日付・名前を1つずつ元の資料と照らします。やり方は次の節で書きます。
4. 社内の言葉と経験を足す
事実を確かめた下書きに、書く人が自社の話を足します。現場で実際にあったこと、自社がその判断をした理由、社員が撮った写真、お客様からよく受ける質問。どれも AI の学習データには入っていないものです。Google の自己評価の質問にある「独自の情報」「付加価値とオリジナリティ」は、ここで生まれます。
足すものが見つからないときは、その記事を出す意味があるかを考え直します。ほかのサイトに同じことが書いてあるなら、そこへのリンクで足りるかもしれません。
5. 承認して公開する(状態:承認待ち→公開済み)
承認する人は、公開する版そのものを読みます。途中の版で承認して、その後に直した所が確かめられていない、ということが起きがちです。題名と説明文、画像の代替テキストも、このときに一緒に見ます。資料の「公開前の確認」には、生成 AI が書いた部分を人が元の資料と照らして確かめたか、という項目を入れてあります。
担当と時間の目安(架空の例)
社員30人ほどの会社で、総務の担当者が月に2本のお知らせと記事を書く、という架空の例で、工程ごとの担当と時間の目安を置いてみます。実際の時間は、記事の長さや題材で大きく変わります。
| 工程 | 担当(架空の例) | 時間の目安(架空の例) |
|---|---|---|
| 題材を決める | 総務の担当者と上司 | 15分(月初めの打ち合わせで2本分) |
| AI で下書きする | 総務の担当者 | 30分(資料を集めて渡し、読み直す) |
| 事実を元の資料と照らす | 製品なら営業の担当、制度なら経理の担当 | 30分〜1時間 |
| 社内の言葉と経験を足す | 総務の担当者(現場に話を聞く) | 1時間 |
| 承認して公開する | 部長または社長 | 15分(読んで、直す所を伝える) |
| 見直す | 総務の担当者 | 半年ごとに1本15分 |
この例で見てほしいのは、AI が速くするのは「下書き」の段階だけだということです。事実を照らす時間と、社内の話を足す時間は、AI を使っても減りません。自分で書いた文章と違い、下書きのどこに資料にないことが混ざっているかが分からないので、照らす時間はかえって長くなることもあります。工程の時間を見積もるときは、この2つを先に確保します。AI で減る時間の見積もり方は「既製の AI を2週間試して、減った時間を記録する」で書きました。
事実の確かめ方と、記入例
事実を確かめる人が見るのは、次の5つです。
- 数字:金額、割合、件数、期間。元の資料のどこに書いてあるかを示せるか
- 日付:施行日、締め切り、発売日、営業日。年が合っているか
- 名前:制度・法令・製品・会社・人の名前。正式な名前か、古い名前ではないか
- 自社の情報:料金、営業時間、拠点、連絡先。今の情報か
- 引用:「〇〇によると」と書いた所が、本当にその資料に書いてあるか
AI は、資料に書いていないことを、資料に書いてあるように書くことがあります。特に「〇〇省によると」のような書き方は、もっともらしく見える分、照らすまで気づきません。確かめた結果は、記事ごとに表に残します。
架空の会社の例です。数字や日付は説明のためのもので、実在の料金ではありません。
記入例の3と4のように、照らしてみると、AI が資料にないことを書き足していたり、根拠のない比べ方をしていたりすることがあります。直した所と削った所を残しておくと、承認する人が「どこを確かめたか」をすぐに分かります。
確かめられなかった事実は、書かないか、確かめられた範囲だけに書き直します。確かめる人が「たぶん合っている」で通すと、この工程を置いた意味がなくなります。
やってはいけない使い方
ここまでの方針から、社内で「やらない」と決めておく使い方を挙げます。
価値を足さない大量の記事
検索されそうな言葉を並べて、AI に記事を何十本も書かせる。これは、スパムに関するポリシーの「大量生成されたコンテンツの不正使用」の例に重なります。地域名や都市名だけを変えたページを数多く作り、1つのページへ誘導するやり方も、同じポリシーの「誘導ページの不正使用」の例に挙がっています。Google の有用なコンテンツのページも、検索結果の上位を期待してさまざまなトピックで多くのコンテンツを作っているか、多くのトピックで作成のかなりの部分に自動化を使っているか、を見直しのきっかけになる問いとして挙げています。
本数の目標を立てるなら、確かめる人と承認する人が回せる本数にします。確かめる工程が追いつかない本数は、そもそも出せる本数ではありません。
他社の記事を書き直させる
ほかのサイトの記事を貼り付けて「言い換えて」と頼むのは、スパムに関するポリシーの「スクレイピング」の例(類義語に置き換えるなど若干の修正を加えて転載する)にそのまま当たりえます。文化庁の資料の考え方では、既存の著作物そのものを入力して似たものを作らせると、依拠性が認められうるとしています。参考にした資料は、リンクと出典で示し、自社の言葉で書きます。
偽の著者・名前だけの監修
AI で作った顔写真と架空の名前で「専門家が書いた」ように見せる。実際には読んでいない人を監修者として載せる。Google は、AI で作った顔写真・架空の名前・虚偽の経歴で著者のプロフィールを捏造することを、欺瞞行為の一種としています。名前だけの監修も、同じ理由で避けます。著者と監修者は、実在して、本当に関わった人だけにします。
確かめていない数字
「〇〇%の会社が」「〇〇万円の削減」といった数字は、記事を説得力のあるものに見せます。だからこそ、元の資料と照らせない数字は使いません。AI に「統計を入れて」と頼むと、出典のない数字や、古い調査の数字が混ざることがあります。数字には、どこの、いつの資料かを必ず添えます。
中身を変えずに日付だけ新しくする
Google の有用なコンテンツのページは、コンテンツを実質的に変更していないのに、ページを新しく見せるために日付を変えているか、を見直しの問いに挙げています。見直しで中身を直していないのに、更新日だけを今日にすることはしません。
公開した後の見直し
記事は、公開した時点では正しくても、時間がたつと古くなります。料金の改定、制度の変更、製品の終了、担当者の異動。AI で作ったかどうかに関係なく起きることですが、AI で本数が増えるほど、古くなった記事も増えます。
見直しは、次のように進めます。
- 見直す日を決める。 資料の台帳では、公開日の半年後を「次に見直す日」にしています。制度の説明のように変わりやすい記事は、施行日や締め切りの前にも見直します。
- 事実だけを確かめ直す。 見直しでは、公開したときと同じ5つ(数字・日付・名前・自社の情報・引用)を、今の元の資料と照らします。
- 直したら、直した日と直した所を書く。 中身を直したときだけ更新日を変え、本文にも「〇年〇月〇日に、料金を新しい価格表に合わせて直しました」のように書きます。
- 直せないなら、注記するか、公開をやめる。 終わったキャンペーンや終わった製品の記事は、終わったことを冒頭に書くか、公開をやめるかを決めます。
公開した記事が、どのくらい読まれていて、どこから来ているかを見ると、見直す順番を決めやすくなります。
社内ルールに足す文面の例
最後に、会社の生成 AI の社内ルールに「記事を作るとき」の項目として足す文面の例を置きます。社内ルールがまだない場合は、先に「生成AIの社内ルールに何を入れるか」のひな形から作ることをおすすめします。
## 〇. ホームページの記事・お知らせを作るとき
(1) 生成 AI に任せるのは下書きまでとします。題材と元になる資料は、人が先に決めます。
(2) 公開前の情報、掲載の了承を取っていないお客様の情報は、生成 AI に入力しません。
(3) 書いた人とは別の「事実を確かめる人」が、数字・日付・名前・自社の情報・引用を、
元の資料と照らします。題名・説明文・画像の代替テキストも確かめます。
(4) 自社の事例・判断・写真など、社内の言葉と経験を足してから承認に回します。
(5) 公開する前に、文章検索・画像検索で似たものがないかを確かめ、使った指示を残します。
(6) 著者は、記事に責任を持つ実在の社員とします。監修者は、内容を読んで確かめた人だけとします。
(7) 生成 AI の使い方を記事に書くかどうかは、〔担当〕が記事ごとに決めます。
(8) 公開した記事は、公開日の半年後を目安に見直します。中身を直したときだけ更新日を変えます。
(9) 検索で上位に出すことだけを目的に、価値を足さない記事を数多く作ることはしません。
〔担当〕の所は、会社の体制に合わせて書き換えてください。項目を増やしすぎると守られなくなるので、まずはこのくらいから始め、半年ごとに見直します。
AI の導入をどこから始めるか迷っている場合は、状況から探す「社長に「AI を入れろ」と言われた」に、読む順番とツールをまとめています。
クリーヴァに相談するとき
この記事のルールと工程は、社内に書く人・確かめる人・承認する人がいれば、そのまま回せます。台帳と公開前の確認の表を使えば、どの記事がどこで止まっているかも見えます。
一方で、書く手も直す手も足りず、題材を決めても下書きが進まない、という会社もあると思います。クリーヴァでは、AI 記事制作・メディア運用支援の「1s-media」で、企画・原稿づくりから CMS への投稿、公開後の改善までをお手伝いしています。公開する前に内容を確かめて承認するのは、お客様です。工程のどこを任せ、どこを社内に残すかを決めるときの参考にしてください。
おわりに
Google の方針を読むと、AI で書いたかどうかよりも、誰がどう確かめ、何を足したかが問われていることが分かります。それは、社内の工程で決められることです。AI に任せるのは下書きまで。事実は別の人が照らし、社内の言葉を足し、承認する人が公開する版を読む。公開した後も、時期を決めて見直す。
どれも新しい仕事ではなく、AI を使う前から記事づくりに必要だったことです。AI で下書きが速くなった分を、確かめる時間と、自社の話を足す時間に回してください。この記事で引いた Google と文化庁のページも、今後変わることがあります。社内ルールの見直しのときに、あわせて開いて確かめてください。
出典(2026年11月17日に確認)
- Google 検索セントラル「ウェブサイトで生成 AI によるコンテンツを使用するための Google 検索のガイダンス」(最終更新日 2026年10月6日)
- Google 検索セントラル「有用で信頼性の高い、ユーザー第一のコンテンツの作成」(最終更新日 2026年11月10日)
- Google 検索セントラル「スパムに関するポリシー」(最終更新日 2026年9月2日)
- Google 検索セントラル ブログ「AI 生成コンテンツに関する Google 検索のガイダンス」(2023年2月8日)
- Google 検索セントラル ブログ「2024 年 3 月のコア アップデートとスパムに関する新しいポリシーについてウェブ クリエイターが知っておくべきこと」(2024年3月5日)
- 文化庁著作権課「AIと著作権に関するチェックリスト&ガイダンス」(2024年7月31日)
- 文化審議会著作権分科会法制度小委員会「AIと著作権に関する考え方について」(2024年3月15日)
よくある質問
AI で書いた記事は、Google の検索で不利になりますか?
Google 検索セントラルの2023年2月8日のブログは、AI を使ったからといってランキングで特別に有利になることはなく、作り方ではなく内容が評価の対象になると書いています。同じブログは、検索順位の操作を主な目的にして AI などの自動化でコンテンツを作ると、スパムに関するポリシーの違反とみなすとしています。2024年3月5日のブログは、価値を加えずに大量のページを作ることは、人が作っても AI が作っても対象になるとしました。作り方にかかわらず、読む人の役に立たない記事は評価が下がりうる、と考えておきます。
記事に「AI を使って書きました」と書く必要はありますか?
Google は義務にはしていません。「これはどのように作成されたんだろう」と読者が思うような記事では、AI の使い方を開示することが有益で、そうした状況が十分に予想されるなら情報を足すことをすすめています。一方で、著者の欄に AI と書くのはふさわしくないとしています。社内で、どんな記事なら開示するかを決めておきます。
AI が書いた文章が、他社の記事に似ていたらどうなりますか?
文化庁の資料は、著作権の侵害には既存の著作物との類似性と依拠性の両方が必要としています。利用者がその作品を知らなくても、AI の学習に使われていれば、似たものが生成された場合は依拠性が推認されうる、という考え方も示しています。公開の前に、文章検索などで似た記事がないかを確かめ、使った指示(プロンプト)を残しておきます。
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